DNS（Domain Name System）は、ドメイン名とIPアドレスを対応付ける仕組みであり、インターネットや企業ネットワークを成立させる基盤技術のひとつです。私たちがWebサイトを閲覧したり、メールを送受信したりできるのは、DNSが裏側で正確に名前解決を行っているからにほかなりません。
しかし、DNSに障害や設定ミスが発生すると、Web閲覧やメール送受信といった日常業務が一斉に停止し、業務全体に深刻な影響を及ぼします。そのため、DNSの運用には「安定した名前解決」「高度なセキュリティ」「止まらない仕組み」という3つの観点が欠かせません。
近年は特に、DNSの特性を悪用したサイバー攻撃が増加しています。大量の通信を送り付けてサービスを妨害するDDoS攻撃や、第三者を踏み台にして攻撃を拡大させるリフレクション攻撃など、DNSは攻撃の起点として狙われやすい存在です。こうした脅威に対する対策は、DNSを運用する現場にとって喫緊の課題となっています。
こうした背景を踏まえ、ソリトンシステムズでは、DNSの安定運用とセキュリティ強化を両立するための専用アプライアンスおよびサービスを提供しています。
たとえば「NetAttest D3」は、企業や教育機関での安定稼働を目的に設計されたDNS・DHCPサーバー一体型アプライアンスです。日本語GUIによる直感的な操作性と高い冗長性を備えており、専門的な知識が十分でない担当者でも、安心してDNS運用を行うことができます。
一方、「Soliton DNS Guard」は、悪意のあるドメインや不正な通信をDNSレベルでリアルタイムに遮断するDNSフィルタリングサービスです。マルウェア感染や情報漏えいにつながる通信を、ネットワークの入口で抑止する役割を担います。
これらを組み合わせることで、「安定した名前解決の継続」「管理者の運用負担の軽減」「日々進化する脅威への対抗」という3つの観点から、現場のDNS運用を包括的に支援することが可能になります。
「NetAttest D3」や「Soliton DNS Guard」の詳細については、下記の公式サイトをご覧ください。
大学組織では、コロナ禍を経て「学内と学外の境界」が曖昧になり、BYOD（私物端末の持ち込み）や事務端末のノートPC化が一気に進みました。ネットワーク環境は柔軟性を増す一方で、管理の複雑さも増しています。加えて、サイバー攻撃は年々巧妙化しており、脅威は拡大の一途をたどっています。そのため、各大学ではセキュリティ対策への投資を強化し、導入方針について検討を重ねるなど、危機意識が一層高まっています。
学校法人東北学院様には、法人事務局をはじめ、大学・中学校・高等学校・幼稚園を含む約1万5千名規模の利用者が所属する総合ネットワークがあります。こうした背景のもと、2023年10月のシステム更新にあわせて、DNSシステムの抜本的な見直しに着手しました。
同学院では2018年から、C&C（コマンド＆コントロール）サーバー対策として他社製アプライアンスによるDNSフィルタリングを導入していました。しかし、従来製品は設定やチューニングが難しく、十分に活用しきれないという課題を抱えていました。また、インシデント発生時に不可欠となるログについても、保存期間が2週間程度と短く、クラウド上でログを取得するには独自開発が必要になるなど、運用面での制約がありました。
こうした課題に対し、東北学院様ではDNSシステムの刷新を通じて、安定運用とセキュリティ強化の両立を図っています。
2023年のシステム更新にあたり、東北学院様では「Soliton DNS Guard」を導入しました。総合ネットワークシステムにおいては、フルリゾルバーとして「NetAttest D3」を採用し、あわせてDNSフィルタリング機能としてSoliton DNS Guardを稼働させています。
導入に際して評価されたポイントは次のとおりです。
・必要な機能が過不足なく揃っていること
・コスト面で優れていること
・シンプルな操作性で現場担当者にも扱いやすいこと
・処理性能が高く、大規模環境でも安定稼働できること
特にNetAttest D3は、既存製品と比較して処理性能が高く、コストパフォーマンスにも優れている点が評価されました。その結果、全体コストを抑えながら、満足度の高いDNSシステムを構築できています。
また、Soliton DNS Guardの導入により、従来のDNSフィルタリング製品で課題となっていた「設定やチューニングの難しさ」が解消されました。フィルタリングの有効性と使いやすさが向上したほか、syslog経由でログサーバーへ転送することで、ログの長期保存と分析も可能になっています。悪意のあるドメインへの通信を即時に遮断する仕組みが加わったことで、マルウェア感染や情報流出のリスク低減にもつながりました。
このように、東北学院様ではNetAttest D3とSoliton DNS Guardの導入によって従来の課題を克服し、より安心・安全なDNSシステム運用を実現しています。
ここに紹介した学校法人東北学院様の「Soliton DNS Guard」導入事例については、「導入事例 学校法人 東北学院」にて詳しく紹介していますので、あわせてご覧ください。
DNS（Domain Name System）は、ドメイン名とIPアドレスを対応付ける仕組みであり、インターネットを支える基盤技術のひとつです。本章では、DNSの基本的な役割と、どのような背景で普及してきたのかを整理します。
DNS（Domain Name System）は、ドメイン名とIPアドレスの対応関係を管理する仕組みで、「インターネットの住所録」とも呼ばれます。ユーザーが入力したドメイン名をもとに、Webサイトの閲覧やメール送信に必要なIPアドレスやサーバー情報を参照し、正しい宛先へ通信を導きます。
私たちは普段、IPアドレスを意識することなく「名前」でWebサイトやサービスにアクセスしています。たとえば、ブラウザに「example.com」と入力すると、DNSが裏側で該当するIPアドレスを解決し、利用者を正しいサーバーへ接続します。
もしDNSが正しく動作しなければ、Webサイトの閲覧やメールの送受信、社内システムやクラウドアプリの利用が一斉に停止します。DNSは利用者の目に触れにくい存在でありながら、ネットワーク全体を静かに支え続けている重要な基盤です。
実際にDNSにトラブルが発生すると、社内からWebが閲覧できなくなったり、メールが送受信できなくなったりします。さらに、クラウドサービスや業務システムにも接続できなくなり、日常業務そのものが止まるリスクを伴います。
DNSが誕生する以前、ネットワークではすべてのホスト名とIPアドレスを手作業で管理していました。当時は利用者数も少なく、企業のネットワーク規模も限定的であったため、1つのファイルを関係者で共有する運用でも対応可能でした。
しかし、利用者が世界中に広がるにつれて、hostsファイルは急速に肥大化し、更新頻度も増加します。その結果、「どのIPアドレスがどの端末に割り当てられているのかわからない」「更新ミスがネットワーク全体の障害を引き起こす」といった問題が頻発するようになりました。
この課題を解決するため、1983年に開発されたのがDNSです。当初はRFC 882およびRFC 883として仕様が公開されましたが、1987年にRFC 1034とRFC 1035へ整理・統合され、現在もDNSの基本仕様として広く参照されています。
DNSの登場により、各組織は自らのドメイン名を独立して管理できるようになり、インターネット全体の拡大や多様化に柔軟に対応できる仕組みが整いました。その後、インターネットの爆発的な普及とともに、DNSは不可欠なインフラへと進化していきます。
特に企業や大学では、拠点ごとのシステム拡張やクラウド利用の拡大、セキュリティ対策の高度化といった課題に対応する基盤として、DNSが重要な役割を果たしてきました。
現在のDNSは、単なる名前解決の仕組みにとどまらず、ネットワーク全体の可用性や信頼性を支える存在であり、サイバー攻撃対策の観点からも重要な位置付けとなっています。
DNSは、「階層構造」と「分散管理」によって成り立つ仕組みです。世界中に分散した多数のDNSサーバーが役割を分担し、連携することで、膨大な数の名前解決要求を安定的に処理しています。本章では、DNSを構成するサーバーの種類と、それぞれの役割を整理します。
DNSは、複数の役割を持つサーバーが階層的に連携することで機能しています。主なDNSサーバーとその役割は、以下のとおりです。
ルートサーバーは、DNS階層の最上位に位置し、すべてのドメイン名解決の起点となるサーバーです。問い合わせを受けると、ドメイン名の末尾（TLD：トップレベルドメイン）を判別し、次に参照すべきTLDサーバーの情報を返します。たとえば「example.com」への問い合わせがあった場合、ルートサーバーは「.com」を管理するTLDサーバーを案内します。
TLDサーバーは、「.jp」「.com」「.net」「.org」など、トップレベルドメインごとに配置されたサーバーです。各TLDサーバーは、自身の配下にあるドメインを管理する権威DNSサーバーの所在情報を保持し、次に参照すべき宛先を示します。
権威DNSサーバーは、組織やサービスごとのDNS情報を保持するサーバーです。特定のドメイン名に対して「公式なDNS情報」を管理しており、そのドメインに関する問い合わせに対して、最終的かつ正確な回答を返す役割を担います。他のDNSサーバー（リカーシブリゾルバやキャッシュサーバー）は、必要な情報を持っていない場合、権威DNSサーバーに問い合わせを行い、正しい情報を取得します。
リカーシブリゾルバサーバーは、利用者の端末（パソコンやスマートフォン）からの問い合わせを受け取り、答えが得られるまで他のDNSサーバーへ問い合わせを繰り返す役割を持つサーバーです。企業や組織のネットワーク内に設置されることが多く、利用者は必ずこのリゾルバを経由して名前解決を行います。利用者に代わって処理を引き受ける点から、DNSの「代理人」ともいえる存在です。
キャッシュサーバーは、過去の問い合わせ結果を一定期間保存し、同じ問い合わせがあった場合に即座に応答します。これにより、ネットワーク負荷を軽減し、名前解決の応答速度を向上させることができます。多くの場合、リカーシブリゾルバがキャッシュ機能も兼ねており、DNS全体の効率化に大きく寄与しています。
このように、DNSは複数のサーバーが階層ごとに役割を分担し、連携することで、巨大なインターネットを安定的に支えています。
DNSの運用では、ドメイン名とIPアドレスなどの対応関係を「DNSレコード」と呼ばれる情報で管理します。レコードには複数の種類があり、それぞれ異なる役割を担っています。ここでは、代表的なDNSレコードを整理します。
Aレコードは、ドメイン名とIPv4アドレスを直接対応付ける、最も基本的なDNSレコードです。Webサーバーや業務システムを社外に公開する際には不可欠であり、企業サイトやSaaSサービス、VPNゲートウェイなど、さまざまな場面で利用されます。 複数拠点を持つ企業では、拠点ごとに異なるAレコードを登録することで、負荷分散や障害対応を行うケースもあります。
AAAAレコードは、AレコードのIPv6版で、ドメイン名とIPv6アドレスを対応付けます。IPv6対応が進む中、IoT機器や次世代通信サービスを導入する環境では不可欠な存在です。 IPv4とIPv6を併用する環境では、両方のレコードを適切に管理する必要があり、企業ネットワークの移行期において重要性が高まっています。
MXレコードは、電子メールの配送先となるメールサーバーを指定するDNSレコードです。優先度を設定することで、障害発生時に自動的にバックアップサーバーへ切り替えることも可能です。 Google WorkspaceやMicrosoft 365などのクラウドメールサービスを導入する際にも必ず設定され、誤った設定のままではメールが届かないといった重大なトラブルにつながります。
CNAMEレコードは、ドメイン名の別名（エイリアス）を定義するDNSレコードです。ユーザーにとって覚えやすいアドレスを提供したい場合や、クラウドサービスで独自ドメインを設定する際に広く利用されます。 複数のサービスを異なるベンダーに委託している場合でも、利用者には統一されたドメイン名を提供できるため、利便性と管理効率の両立を図ることができます。
TXTレコードは、任意のテキスト情報を登録できる柔軟性の高いDNSレコードです。近年では、SPF、DKIM、DMARCといったメール送信ドメイン認証の情報を登録する用途が主流となっています。 これらは、なりすましメールやフィッシング対策に直結し、企業のブランド保護やセキュリティ強化の観点から重要度が急速に高まっています。
NSレコードは、どの権威DNSサーバーが対象ドメインを管理するかを指定するDNSレコードです。サブドメインを別部門や別組織に委任したり、管理を分散したりする際に利用されます。 大規模な大学や企業では、NSレコードを使い分けることで運用責任を明確にし、冗長化や分散管理を実現しています。
このように、DNSレコードは「正しい宛先への接続」だけでなく、メールの到達率確保、セキュリティ強化、拠点間の分散運用など、多面的な役割を担っています。運用現場では、それぞれの特性を理解し、適切に組み合わせて活用することが欠かせません。
これまで紹介してきたDNSサーバーが、実際にどのように連携して動作するのかを、具体的な利用シーンを通して見ていきましょう。
例：従業員がパソコンから「example.com」にアクセスする場合
端末は、まず社内ネットワークに設置されたリカーシブリゾルバ（DNSサーバー）へ問い合わせを送信します。 リゾルバは、キャッシュに該当する情報があるかを確認し、見つからない場合には、ルートサーバー → TLDサーバー（.com） → 権威DNSサーバーの順に問い合わせを行います。 権威DNSサーバーから正しいIPアドレスを取得すると、リゾルバはその情報をキャッシュに保存し、端末へ回答を返します。 以降、同じドメインへの問い合わせが発生した場合には、キャッシュを参照することで、即座に応答することが可能になります。このようにDNSは、段階的にサーバーをたどりながら膨大な数のリクエストを効率的に処理しています。利用者はこうした仕組みを意識することなく、常に正しい宛先へアクセスできるのです。
DNSには、大きく分けて「正引き」と「逆引き」の2つの参照方法があります。
正引きは、ドメイン名から対応するIPアドレスを調べる仕組みです。Webサイトの閲覧やメール送信、クラウドアプリの利用など、インターネット通信のほとんどは正引きを前提としています。 利用者が普段「名前」で宛先を指定しても迷わず目的のサービスに接続できるのは、この正引きの仕組みがあるからです。
逆引きは、IPアドレスから対応するドメイン名を調べる仕組みで、PTRレコードを用いて参照します。企業ネットワークの運用現場では、アクセスログの可読性向上や通信の正当性確認に欠かせません。 不審な通信が検知された場合に逆引きを行うことで、その通信元がどの組織やサーバーに属しているのかを把握しやすくなります。サイバー攻撃の追跡や、内部トラブルの調査においても重要な役割を果たす仕組みです。
このように、正引きは「日常的な通信の基盤」、逆引きは「セキュリティや運用管理の基盤」として位置付けられており、DNSの役割を理解するうえで欠かせない考え方となっています。
DNSの運用では、「止まらない仕組み」を前提とした設計が求められます。DNSサーバーが停止すると、Webやメールをはじめとするあらゆる通信が一斉に止まり、企業活動そのものが機能しなくなるためです。
そのため、現場の運用では冗長化と可用性を高める工夫が欠かせません。たとえば、複数台のDNSサーバーを用意してプライマリ／セカンダリ構成を取れば、一方に障害が発生しても、もう一方が即座に役割を引き継ぐことができます。
また、拠点ごとに地理的に分散してサーバーを配置することで、災害や大規模障害が発生した場合でも、サービスを継続しやすくなります。近年では、専用アプライアンスやクラウド型のDNSサービスを活用し、GUIによる管理、自動バックアップ、フェイルオーバー機能などを組み合わせることで、より効率的かつ確実な可用性の確保が可能になっています。
こうした取り組みの根底にあるのは、「障害は必ず起こる」という前提です。死活監視や自動切り替えといった仕組みを組み込み、どのようなトラブルに直面してもサービスを止めない体制を設計することが重要です。DNSの冗長化は、単なる技術的なオプションではなく、安心して業務を継続するための最低限の備えと言えるでしょう。
DNSは、私たちの日常業務や各種サービスを支える基盤として、安定運用の確保やセキュリティ強化に幅広く活用されています。本章では、DNSが具体的にどのような場面で役立ち、導入・運用によってどのようなメリットが得られるのかを整理します。
業務で利用される多くのシステムやWebサービスは、DNSが正しく機能していることを前提に成り立っています。経費精算や販売管理、グループウェアといったクラウド型業務システムも、URLを入力するだけで利用できるのは、DNSによって名前解決が行われているからです。
また、DNSキャッシュを活用することで、繰り返しアクセスするWebサイトや業務システムへの応答時間を短縮できます。こうした数秒単位の応答速度改善は、業務効率の向上につながり、特に大企業や多拠点環境では、現場の待機時間削減という形で効果が表れます。
電子メールの送受信においても、DNSは欠かせない役割を果たしています。メールが正しく配送されるためには、送信元および宛先のドメイン情報を解決する必要があり、その中核となるのがMXレコードです。
MXレコードが正しく設定されていない場合、重要なメールが相手に届かないといった重大なトラブルが発生します。さらに近年では、スパムやなりすまし対策の観点から、SPF、DKIM、DMARCといった認証情報をTXTレコードとしてDNSに登録する運用が一般的になっています。
これらの仕組みは、企業のブランド価値や取引先との信頼関係を守るうえで不可欠であり、DNSはメール運用の信頼性を支える重要な基盤となっています。
DNSは、セキュリティ対策の分野でも重要性を高めています。DNSフィルタリングサービスを導入することで、悪意のあるWebサイトや不正な通信をDNSレベルで遮断でき、ランサムウェア感染や情報漏えいといったリスクを、ネットワークの入口で低減することが可能です。
また、DNSサーバーにアクセスログや通信記録を集約することで、不審な挙動や攻撃の兆候を早期に把握しやすくなります。ファイアウォールやプロキシと組み合わせれば、多層的な防御体制を構築でき、組織全体のセキュリティレベルの底上げにつながります。
DNSの運用には、障害発生時の影響の大きさや、サイバー攻撃の脅威といった、見落とされがちなリスクが存在します。本章では、DNSを安定して運用するうえで注意すべきポイントと、代表的なセキュリティ課題について整理します。
DNSサーバーに障害が発生すると、Webアクセスやメール送受信、業務システムの利用など、あらゆる通信が一斉に停止します。その影響は自社内にとどまらず、取引先や顧客を巻き込む大規模な障害へと発展する可能性もあります。
実際に、DNSの停止を原因として、数時間から場合によってはそれ以上にわたりサービスが利用できなくなった事例は珍しくありません。DNSは普段意識されにくい存在である一方、停止した際の影響が極めて大きいインフラである点を、運用担当者は十分に理解しておく必要があります。
こうしたリスクを軽減するためには、冗長構成の導入に加え、定期的なバックアップと復旧手順の整備が欠かせません。設定情報を確実にバックアップし、障害発生時に迅速にリストアできる体制を整えておくことが重要です。さらに、バックアップの保管場所を分散しておけば、災害や機器障害といった複合的なトラブルにも対応しやすくなります。
DNSは、攻撃者にとって格好の標的となりやすいインフラでもあります。たとえばキャッシュポイズニング攻撃では、偽のDNS情報をキャッシュに記憶させ、利用者を悪意のあるWebサイトへ誘導します。
また、DDoS攻撃のように膨大なトラフィックを送り付け、DNSサーバーをダウンさせる手口も頻発しています。攻撃者はこうしたDNSの特性や脆弱性を突き、通信そのものを妨害したり、不正なサイトへ利用者を誘導したりするのです。
これらの脅威に対抗するためには、OSやDNSソフトウェアを常に最新の状態に保ち、既知の脆弱性を放置しないことが基本となります。加えて、DNS応答に電子署名を付与するDNSSECを導入すれば、情報の改ざんやなりすましを防止することができます。
さらに、不要なサービスやポートを閉じ、アクセス制御を強化することも重要です。DNSフィルタリングサービスや専用アプライアンスを組み合わせれば、悪意のある通信をDNSレベルで遮断し、被害を未然に防ぐ体制を構築できます。
多くの組織では、DNS運用を限られた人数と知識で支えています。その結果、運用が属人化しやすく、引き継ぎ不足や情報共有の不備によって、障害対応の遅れや設定ミスといったリスクが高まります。
この課題を解消するには、運用の標準化と効率化が不可欠です。手順書や設定変更の履歴を文書化し、関係者間で共有することで、担当者が変わっても安定した運用を継続できます。
また、監視やバックアップを自動化し、設定変更時に承認フローを取り入れることで、ヒューマンエラーの抑制につながります。さらに、GUI操作に対応したDNSアプライアンスやクラウド型サービスを活用すれば、専門知識が十分でない担当者でも直感的に扱うことができ、属人化を防ぐ有効な手段となります。
DNSの運用や管理では、多くの専門用語が登場します。本章では、DNSに関連の深い代表的な用語について、それぞれの意味と役割を整理します。
DNSSEC（DNS Security Extensions）は、DNSの応答にデジタル署名を付与し、取得した情報が正しいものであるかを検証できる仕組みです。
従来のDNSには「回答が正しいこと」を保証する仕組みがなく、キャッシュポイズニング攻撃や中間者攻撃によって、偽のDNS情報が配信される危険性がありました。DNSSECは公開鍵暗号方式を利用し、受け取った応答に改ざんがないことを検証することで、こうしたリスクを軽減します。
導入にあたっては、ゾーン署名や鍵管理などの運用負荷が発生しますが、インターネット全体の信頼性を高める仕組みとして、国際的に普及が進められています。特に、真正性が強く求められる金融機関や行政分野では、不可欠な技術と位置付けられています。
ダイナミックDNS（DDNS）は、変動するIPアドレスを自動的にドメイン名へ反映する仕組みです。固定IPアドレスを契約していない環境でも、常に同じドメイン名でサービスへアクセスできるようになります。
たとえば、在宅勤務環境で社員が自宅から社内ネットワークへVPN接続する場合、ISPから割り当てられるIPアドレスが変更されても、DDNSが自動的に情報を更新します。そのため、利用者はIPアドレスの変化を意識することなく、同一のドメイン名で接続できます。
この仕組みは、遠隔監視カメラやIoT機器などでも活用されており、中小企業や個人利用を含め、現在も根強い需要があります。
hostsファイルは、端末ごとにドメイン名とIPアドレスの対応関係を手動で記述するためのファイルです。DNSが普及する以前から利用されており、現在でもテスト環境や開発用途、緊急時の一時的な迂回設定などで活用されています。
たとえば、新しいWebサーバーを構築して動作確認を行う際、正式なDNS切り替えの前にhostsファイルへ一時的な設定を記述することで、限られた端末からのみ新サーバーを確認できます。
便利な仕組みである一方、更新漏れや誤記が通信障害の原因になりやすいため、利用後には必ず元の状態へ戻すなど、慎重な運用が求められます。
NetBIOS（Network Basic Input/Output System）は、主にWindows環境において、コンピューター名による通信を可能にする仕組みです。 WINS（Windows Internet Name Service）は、そのNetBIOS名をIPアドレスへ変換する役割を担ってきました。
Windowsが主流だった時代には広く利用されていましたが、Active DirectoryやDNSの普及に伴い、現在では新規導入は非推奨とされています。ただし、長年利用されてきた背景から、古いシステムや一部の業務アプリケーションでは、現在も稼働しているケースがあります。
こうした環境では、将来的な運用負荷やセキュリティリスクを考慮し、DNSへの移行や代替手段の検討が不可欠です。
DNSの導入や運用を検討する中で、特にお問い合わせの多い内容を Q&A形式でまとめました。 定義の確認から、運用・セキュリティ上の注意点まで整理しています。
Q1. DNSとは何ですか？
DNS（Domain Name System）は、ドメイン名とIPアドレスを対応付ける仕組みです。 Webサイトやメール、業務システムなどの通信を成立させるために不可欠な基盤技術です。
Q2. DNSが停止すると何が起こりますか？
Webサイトの閲覧やメール送受信、クラウドサービスの利用など、 ほぼすべての通信が一斉に停止します。 業務全体に大きな影響を及ぼす可能性があります。
Q3. 権威DNSサーバーとは何ですか？
権威DNSサーバーは、特定のドメインに対する正式なDNS情報を管理し、 その内容について最終的かつ正確な回答を返すサーバーです。
Q4. リカーシブリゾルバとは何ですか？
利用者の端末からの問い合わせを受け取り、 ルートサーバーや権威DNSサーバーへ問い合わせを行いながら、 最終的な答えを取得する役割を担うDNSサーバーです。
Q5. 正引きと逆引きの違いは何ですか？
正引きはドメイン名からIPアドレスを調べる仕組みで、 逆引きはIPアドレスからドメイン名を調べる仕組みです。 逆引きはログ解析やセキュリティ調査で重要な役割を果たします。
Q6. DNSキャッシュはどのような役割を持ちますか？
過去の名前解決結果を一定期間保存し、 同じ問い合わせに対して即座に応答することで、 通信の高速化とサーバー負荷の軽減を実現します。
Q7. DNSはどのような攻撃を受けやすいですか？
キャッシュポイズニングやDDoS攻撃など、 通信妨害や不正なサイト誘導を狙った攻撃を受けやすい特徴があります。
Q8. DNSSECとは何ですか？
DNSの応答に電子署名を付与し、 情報の改ざんやなりすましを検知・防止するための仕組みです。 DNSの信頼性向上に寄与します。
Q9. DNS運用で特に注意すべき点は何ですか？
冗長化の設計、バックアップと復旧手順の整備、 設定変更時のミス防止など、止まらない前提での運用設計が重要です。
Q10. DNSフィルタリングは何に役立ちますか？
悪意のあるドメインや不正通信をDNSレベルで遮断し、 マルウェア感染や情報漏えいのリスクを低減するために役立ちます。
DNSは、インターネットの基盤を静かに支え続ける存在です。普段は意識されることが少ないものの、Webサイトの閲覧やメール送受信、業務システムの利用など、あらゆる通信の裏側で欠かすことのできない役割を果たしています。
今回取り上げたように、DNSは単なる名前解決の仕組みにとどまらず、業務効率の向上やセキュリティ強化、さらには企業や組織の信頼性を支える重要な要素となっています。一方で、障害やサイバー攻撃が発生した場合の影響は非常に大きく、適切な冗長化やセキュリティ対策を講じていなければ、業務そのものが立ち行かなくなるリスクを抱えています。
こうした課題に対しては、DNS運用に特化した専用アプライアンスやサービスの活用も有効な選択肢となります。たとえば「NetAttest D3」は、冗長構成や死活監視、ゾーン管理などを備えたDNS／DHCP統合アプライアンスであり、専門知識が十分でない現場でも安定したDNS運用を実現できます。また、「Soliton DNS Guard」のように、不正なクエリや悪意のあるサイトへの通信をDNSレベルで遮断する仕組みを組み合わせることで、サイバー攻撃やマルウェア感染のリスクを抑え、組織全体のセキュリティを底上げすることが可能です。
クラウド利用やモバイルワークの拡大により、ネットワーク環境は今後さらに複雑化していくと考えられます。その中でDNSを安定的かつ安全に運用することは、組織にとってインフラ全体を支える重要な基盤であり続けます。日々の運用を見直しながら、信頼性やセキュリティを高める仕組みを適切に取り入れていくことが、安心して業務を継続するための大きな支えとなるでしょう。
