多要素認証（MFA）とは、利用者が本人であることを確認するために、性質の異なる複数の認証要素を組み合わせて行う認証方式です。認証に用いられる主な要素には、パスワードやPINコードなど利用者が「知っている情報」である知識情報、スマートフォンやワンタイムパスワード、ICカードなど利用者が「持っているもの」に基づく所持情報、そして顔認証や指紋認証など、利用者自身の身体的特徴を用いる生体情報があります。

単一要素による認証と比べ、多要素認証は不正アクセスのリスクを大幅に低減できます。例えば、パスワードのみで認証を行うシステムでは、パスワードが第三者に漏えいした時点で不正アクセスを許してしまう可能性があります。一方、多要素認証では、パスワードに加えてスマートフォンによる確認など別の要素が必要となるため、仮に一つの認証情報が漏えいしても、攻撃者が容易にアクセスすることはできません。この点が、多要素認証が不正アクセス対策として有効とされる理由です。

また、多要素認証は、近年注目されている「ゼロトラストセキュリティ」を構成する重要な要素のひとつとして位置づけられています。ネットワークの内外を問わず、すべてのアクセスを検証するという考え方において、利用者とアクセス手段の正当性を確認する多要素認証は、基盤となる技術のひとつです。

「要素」と「方式」を混同しないことが大切

多要素認証で重要なのは、SMSや認証アプリ、証明書、ICカードといった「方式」ではなく、 「知識情報（知っている）」「所持情報（持っている）」「生体情報（本人の特徴）」のように性質が異なる「要素」を組み合わせる点です。

例えば、ワンタイムパスワード（OTP）はよく“多要素認証”として紹介されますが、 OTPをどの手段で受け取るか（SMS、アプリ、ハードウェアトークン等）は方式の違いであり、 それが「どの要素に該当するか（一般には所持情報として扱われます）」を切り分けて理解する必要があります。

この切り分けができると、「二段階認証」「二要素認証」「リスクベース認証」などの類似用語も整理しやすくなります。

多要素認証普及の背景

多要素認証が普及してきた背景には、インターネットの拡大やサイバー攻撃の増加があります。金融業界など、特に高いセキュリティが求められる分野では、早い段階からオンラインアクセスの安全性を高める取り組みが進められてきました。中でも、オンラインバンキングの利用拡大は、「パスワードのみの単一認証に依存しない認証手段」として、多要素認証を必要とする大きな要因となっています。これに伴い、ワンタイムパスワードや専用トークンなどの技術も広く普及しました。

さらに、企業や個人におけるクラウドサービスの利用拡大、スマートフォンをはじめとするモバイル端末の増加も、多要素認証の普及を後押ししています。従来は組織内部で完結していたデータ管理や業務システムへのアクセスが、クラウドを介して行われるようになったことで、利便性は向上しました。一方で、外部からの不正アクセスという新たなリスクも顕在化しています。こうした状況を受け、不正アクセスを防ぐ認証手段の重要性は一般企業にも広く認知され、多要素認証の導入が進んでいます。

特に、働き方改革やリモートワークの普及により、従業員が社外からシステムへアクセスする機会が増えたことも、多要素認証の重要性を高めています。遠隔地からでも安全に業務を行うための標準的な認証方法として、多要素認証は欠かせない存在となっています。

サイバー攻撃や情報漏えいの現状

サイバー攻撃の高度化により、企業が受ける被害の規模も拡大しています。近年では特にランサムウェア攻撃が世界的に増加しており、日本国内においても深刻な脅威となっています。IPAが公表している「情報セキュリティ10大脅威 2024」によれば、2023年の組織向け脅威の1位は「ランサムウェアによる被害」とされています。また、不正アクセスを原因とする情報漏えいも増加傾向にあります。東京商工リサーチによると、2023年に発生したウイルス感染や不正アクセスによる情報漏えい・紛失事故は93件にのぼり、2019年以降5年連続で最多を更新しています。

このように、サイバー攻撃による情報漏えいは年々増加しており、特にパスワードに依存した認証の脆弱性を突いた不正アクセスが多く見られます。被害を最小限に抑えるためには、多要素認証のような強固な認証方式を導入し、企業全体で情報漏えいリスクを低減させる取り組みが不可欠です。

多要素認証の重要性

多要素認証は、情報漏えいやサイバー攻撃によるリスクを低減する有効な対策です。警視庁が公表している「基本的なセキュリティ対策」においても、二要素認証以上の多要素認証を活用することが推奨されています。

また、総務省も「安全なパスワードの設定・管理」において、「知識情報」「所持情報」「生体情報」を組み合わせた多要素認証の積極的な利用を推奨しています。

さらに、多要素認証の導入によるセキュリティ強化は、顧客や取引先などのステークホルダーに対して安心感と信頼性を提供する点でも重要です。企業がどのようにセキュリティへ取り組んでいるかは、その姿勢や信頼性を示す要素となり、市場における競争力にも影響を与えるものといえます。

多要素認証を導入することで、企業や組織のセキュリティ対策は大きく前進します。単に認証方式を追加するだけではなく、不正アクセス対策や信頼性の向上、企業資産の保護といった観点で、さまざまな効果が期待できます。ここでは、多要素認証を導入することで得られる代表的な三つのメリットを整理します。

不正アクセス防止

多要素認証を導入する最大の目的であり、最も大きなメリットが不正アクセスの防止です。企業が保有するデータやシステムに深刻な被害を与えやすい不正アクセスを抑止できるため、全体のセキュリティレベルを大幅に高めることができます。例えば、PINコードと顔認証を組み合わせた場合、仮にPINコードが第三者に漏えいしたとしても、顔認証を突破することは容易ではありません。その結果、不正アクセスの可能性を大きく低減できます。特に、テレワークで利用するPCやモバイルデバイス、クラウドサービスへのログオンといった、社外からのアクセスが前提となる環境では、多要素認証の導入によって認証の安全性が大きく向上します。

顧客・ユーザーの信頼性向上

多要素認証の導入によるメリットは、技術的なセキュリティ強化にとどまりません。顧客やユーザーからの信頼性向上にも大きく寄与します。金融機関や医療機関のように、多くの個人情報を取り扱う組織は、「情報が適切に守られている」という信頼の上に成り立っています。同様に、一般企業においても、アクセス認証における強固なセキュリティ対策は、顧客や利用者に安心感を与えます。不正アクセスが発生しにくい環境を整えることは、顧客情報の保護を強化し、情報漏えいのリスクを低減することにつながります。サイバー攻撃や情報漏えいが増加する現在において、多要素認証の導入は、信頼性や顧客満足度を高めるための重要な取り組みといえるでしょう。

企業資産の保護

多要素認証によって不正アクセスを防止することは、企業の重要な資産を守るうえでも欠かせません。顧客データや業務システムといった情報資産が不正アクセスによって失われれば、マーケティング活動や売上に深刻な影響を及ぼす可能性があります。顧客層や購買行動に関する情報が把握できなくなり、適切なサービス提供が困難になることも考えられます。さらに、情報漏えいは企業のブランド価値を損ない、顧客離れを招く要因にもなります。場合によっては、法的措置や賠償対応によって大きな経済的損失を被るリスクも否定できません。多要素認証による不正アクセス対策は、こうしたリスクから企業資産を守るために不可欠なセキュリティ対策です。

多要素認証は、セキュリティ強化に大きな効果をもたらす一方で、導入や運用にあたっては事前に検討しておくべき注意点も存在します。メリットだけに目を向けるのではなく、実際の運用を見据えて課題を整理しておくことが、導入後のトラブルを防ぐうえで重要です。ここでは、多要素認証を導入する際に特に意識しておきたいポイントを解説します。

導入・運用コストの増加

多要素認証の導入には、初期費用や継続的な運用コストが発生します。既存システムに多要素認証を組み込むための設計・開発作業や、認証サーバーの構築、専用トークンデバイスの購入・レンタル費用などを考慮する必要があります。また、導入後もソフトウェアのアップデートやシステムメンテナンス、運用管理に関わる工数が継続的に発生します。こうした点から、多要素認証はセキュリティ投資として中長期的な視点でコストを見積もることが求められます。

利便性への影響

多要素認証を導入すると、アクセス時の操作が増えることで、利便性が低下したと感じられる場合があります。従来はパスワードのみでログインできていた環境に、ワンタイムパスワードや生体認証などが追加されることで、認証手順が複雑になるためです。また、所持情報として利用するスマートフォンやICカードを紛失した場合、一時的にシステムへアクセスできなくなる可能性もあります。こうした影響を最小限に抑えるためには、代替となる認証手段を用意する、認証フローを可能な限り簡素化するといった工夫が必要です。利用者だけでなく、管理者側の運用負荷が増える点も、あらかじめ考慮しておく必要があります。

アカウント回復（復旧手順）と例外運用の設計

多要素認証は「安全になる」一方で、所持デバイスの紛失・故障や機種変更などにより、正当な利用者がログインできなくなる場面が必ず発生します。 導入時には、本人確認を伴う復旧手順（ヘルプデスク運用、再登録、代替手段の提供）をあらかじめ設計しておく必要があります。

また、業務上の理由で一時的に多要素認証を免除する“例外運用”が発生する場合は、対象・期限・承認者・ログ取得を明確にし、 例外が恒常化しない仕組み（期限切れで自動復帰、棚卸し）を用意することが重要です。

既存システムとの互換性

多要素認証を導入する際には、既存システムとの互換性にも注意が必要です。古い業務システムや、自社向けにカスタマイズされたシステムの場合、新しい認証方式に対応できないケースもあります。その場合、基幹システムやハードウェアの刷新が必要になることも考えられます。互換性の問題を十分に検証しないまま導入を進めると、想定外の障害が発生し、業務が長期間停滞する恐れがあります。多要素認証を導入する際は、事前検証を徹底し、既存環境への影響を最小限に抑えることが重要です。あわせて、導入前の調査から運用開始後のサポートまでを一貫して提供できる事業者を選定することも、有効な対策となります。

ユーザー教育の必要性

多要素認証の導入は、利用者の操作手順や業務フローにも影響を与えます。そのため、従業員や利用者に対する教育やトレーニングが欠かせません。多要素認証の目的や仕組み、従来と異なる認証手順、利用するデバイスの扱い方などについて、事前に十分な説明を行う必要があります。また、多要素認証はセキュリティ対策の一環であるため、サイバー攻撃の手口や情報漏えいのリスクに関する理解を深める教育も重要です。定期的な研修の実施や、マニュアルの整備、ヘルプデスクの設置などを通じて、トラブルが発生した場合でも迅速に対応できる体制を整えておくことが、安定した運用につながります。

多要素認証（MFA）には、意味や仕組みが似ているために混同されやすい用語がいくつか存在します。これらはいずれもセキュリティを強化するための考え方や技術ですが、「何を基準に認証を強化しているのか」という点で違いがあります。ここでは、多要素認証と混同されやすい代表的な6つの用語について、それぞれの特徴と違いを整理します。

• 二経路認証
• 二段階認証
• 二要素認証
• リスクベース認証
• 生体認証
• ゼロトラスト

これらの用語は、それぞれセキュリティ強化をするための認証関連技術ですが、具体的な使い方や特徴が異なります。

多要素認証（MFA）の導入検討において、特にお問い合わせの多い内容を Q&A形式でまとめました。 定義の確認から、混同しやすい用語の違い、導入時の注意点まで要点を整理しています。